―144―前回の35周年記念誌以降、2021年まで様々な変化がありました。本会の新人教育部の部長は、今吉 晃氏（元横浜市立脳血管医療センター）から上杉 上氏（横浜市立大学附属病院）、川村博文氏（元神奈川県立保健福祉大学）、內田賢一氏（神奈川県立保健福祉大学）、木村充広氏（横須賀共済病院）と5名の先生方に卒後教育の運営を担っていただきました。そして、若輩者ですが、2021年に藤田（神奈川県立保健福祉大学）が引き継かせていただいくことになりました。次に、教育システムが2012年に大きく見直されました。それまでは、協会から指定されたテーマに合わせ、独自の研修を展開していました。ありがたいことに、神奈川県内には有数な理学療法士の諸先輩方がいらっしゃったことで、充実した研修となり、新人以外でも学びのある内容ではないかと思われました。その後の新しいシステムでは、研修内容が標準化され、全国共通となりました。講師として部員が登壇することになり、新人教育に直接的に貢献していただくことになりました。また、会員数が1,874名（2006年度）から6,599名（2020年度）に推移し、3.5倍となりました。この会員数増加のほとんどが新人の入会によるものであるため、年に1度開催していた研修会の会場選びに難渋しました。500名規模の会場確保は、部員だけでは難しかったため、事務所のスタッフにもご協力いただき、麻布大学や青山学院大学等をお借りすることで、何とか開催することができました。会場によっては、朝早くから500名分近くの椅子を部員で並べることもありました。部としては会場の確保が精一杯で、受講者の皆様には、1日近い研修であるにも関わらず、机がある環境を整えることができなかったことが反省点として残っています。さらに2020年からの2年間は、コロナ禍によりe－ラーニングのみの新人教育となり、研修会を通じた顔の見える関係性を作る機会を設けることができなくなりました。最後に、2022年度から新人教育プログラムが廃止となり、新生涯学習制度に名称が変わります。今回は大幅な見直しとなり、研修修了まで最短で5年間かかります。これは、会員の知識・技術・資質の一層の向上、ならびに国民の保健・医療・リハビリテーションの向上に努めるべく、包括的かつ系統的な生涯教育に本格的に移行することを意味しています。2040年には、理学療法士の需要に対し供給が1.5倍になると推計されています。既にこのバランスが崩れているとも報告されています。社会人として、専門職種として、理学療法士が社会に認められるよう、本会の新人教育部として今後の新たな役割を模索していきたいと考えています。新人教育部神奈川県立保健福祉大学新人教育部長 藤 田 峰 子新人教育プログラムの変遷
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