―169―本理学療法士協会（以下、JPTA）スポーツ支援推進執行委員会より、"スポーツ理学療法事業に関する人材の推薦"に関する依頼があり、本委員会で「スポーツ理学療法運営担当者」を1名、公募と書類審査により「スポーツ理学療法推進協力者」を7名推薦した。また、東京2020大会の準備として、JPTAが主催したスポーツ理学療法研修会の運営を受託し、2017年に総論研修会、2018年に応用研修会を県内で開催した。東京2020大会の開催年度となった2021年には大会の選手村診療所に設置予定の物理療法機器を用いた実技講習会を実施し、本会の活動予定者に受講いただいた。大会終了後には、ボランティアスタッフ（コラボレーター）として参加した本会会員に対する支援事業として、支援金の支給を行った。ある（重複あり）。これに加え、本会からオリンピックの日本代表選手団トレーナーに4名、パラリンピックの日本代表選手団トレーナーに1名が認定され、各々の役割で活動した。実施年度2017年2017年2018年2021年2021年東京オリンピック・パラリンピック準備委員会・組織体制東京オリンピック・パラリンピック準備委員会は「東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向けその準備として情報収集並びにオリパラ人材養成を行うこと」を目的として、2016年に設置された。委員長は林克郎氏（当時会長・横浜リハビリテーション専門学校）が務め、オリンピック担当3名、パラリンピック担当3名が委員となった。2019年より佐藤史子氏（当時会長・障害者スポーツ文化センターラポール上大岡）が委員長を引き継ぎ、2021年より現在の体制となった。・ 東京オリンピック・パラリンピック準備委員会の事業東京オリンピック・パラリンピック準備委員会の事業と実施年度を以下の表に示す。2017年に日スポーツ理学療法「推進協力者」及び「運営担当者」の選出スポーツ理学療法研修会・総論研修会（JPTA主催・運営受託）スポーツ理学療法研修会・応用研修会（JPTA主催・運営受託）物理療法機器実技講習会（東京2020大会活動予定者対象）ボランティアスタッフ（コラボレーター）支援事業・今後の展望東京2020大会でボランティアスタッフ（コラボレーター）として活動し、本会の支援金申請を行った会員は43名で、その活動場所は以下の通りで事業名横浜市スポーツ医科学センター 委員長 鈴 川 仁 人
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